財団について
財団の趣旨
音楽を愛する皆さまの財団
1967年、パイオニア株式会社創業30周年記念事業として、財団の前身となる「パイオニア音楽鑑賞教育振興会」が発足しました。以来、「音鑑」の愛称で親しまれ、1972年、「財団法人音楽鑑賞教育振興会」として公益法人となり、2011年、移行認定を受け｢公益財団法人音楽鑑賞振興財団」となりました。
音鑑は、広く音楽鑑賞活動の普及に努めるとともに、学校における音楽鑑賞に関する研究や助成を行い、より多くの方が音楽の素晴しさを味わうことができるように活動しています。
○学校教育においては、効果的な鑑賞指導法の開発に注力して研究を進め、書籍や季刊誌等を通じて情報発信するほか、勉強会の主催や後援など、現場の先生方の指導に役立つ活動を続けています。また、財団設立以来、論文・作文募集を行って優秀作品を表彰し、学校における音楽鑑賞に関する研究を助成しています。
○広く一般に対しは、鑑賞の機会を提供したり、事務局をおく「松本記念音楽迎賓館」を鑑賞の場として提供したりして、音楽鑑賞活動の普及に努めています。
○音楽を鑑賞する場としての「松本記念音楽迎賓館」の庭園を含め、世田谷区岡本緑地の環境保全に努めています。
財団の歴史
| 1967 | パイオニア音楽鑑賞教育振興会 発足 |
|---|---|
| 1968 | 機関誌「音楽鑑賞教育」発行 第1回作文募集開始 講習会開催 |
| 1969 | 第1回ヨーロッパ視察団派遣（1995年第27回をもって中断） |
| 1972 | 財団法人音楽鑑賞教育振興会となる 「音楽鑑賞教育」誌を月刊誌とする |
| 1977 | 第1回夏のセミナー開催 「10代の音楽家演奏会」開催（1993年まで） |
| 1983 | 鑑賞教材LD（中学校）制作 第1回日本バッハ・アカデミー開催（3年計画：1985年終了） |
| 1985 | 鑑賞教材LD（小学校）制作 第1回研究助成校研究発表会 |
| 1990 | 鑑賞教材LD追補版（小学校・中学校）制作 第1回冬の海外視察団派遣（1992年第3回をもって中断） |
| 1991 | 鑑賞教材LD改訂版（小学校）制作 歌唱教材LD（小学校）制作 |
| 1993 | 鑑賞教材LD改訂版（中学校）制作 |
| 1995 | 音鑑ホームページ開設 |
| 1996 | 第1回冬の勉強会開催 |
| 1999 | 松本冠也理事長就任 松本邸改修工事 |
| 2000 | 学習指導研究委員会を新設 |
| 2001 | 松本記念館開設 選考委員制度導入 |
| 2002 | 鑑賞教材改訂ＤＶＤ制作 学習評価研究委員会（後の研究開発部会）新設 |
| 2003 | 冬の勉強会を再開拡大、新・冬の勉強会とする |
| 2004 | 2つの研究委員会を統合、新たな視点で研究を開始 作文募集の共通テーマに「学校と音楽」を掲げ、教員向けに実践奨励の部を新設 |
|---|---|
| 2005 | 研究委員会を開発、指導普及、調査の3つの研究部会に改組 第1回鑑賞教育実態調査実施 松本記念館を松本記念音楽迎賓館としてリニューアルオープン（松本望生誕100年） |
| 2006 | 月刊誌拡販活動 第2回鑑賞教育実態調査実施 研究成果「音楽科では何を指導しているのか」シリーズ1発行 |
| 2007 | コンピュータソフト「授業支援ツール」開発開始 論文・作文募集 第40回記念募集 |
| 2008 | 松本記念音楽迎賓館へ事務所移転 第1回夏の勉強会開催 ポータルサイト「ONKANウェブネット」会員募集開始 研究成果「音楽鑑賞の指導法“再発見”」発行 |
| 2010 | 「音楽鑑賞教育」誌が季刊誌に 「戦後音楽鑑賞教育の流れ」発行 |
| 2011 | 公益財団法人音楽鑑賞振興財団へ移行 研究成果「これからの鑑賞授業」発行 |
| 2012 | 第1回ICT勉強会開催 |
| 2014 | 研究成果「これからの鑑賞授業２」発行 |
| 2015 | 音楽鑑賞ノート My Music Memories 発行 |
| 2016 | DVDブック事例集１ 実践しよう！鑑賞の授業「春の海」「六段の調」発行 第1回財団主催コンサート「みんなで楽しむ動物コンサート」開催 |
| 2017 | 財団主催コンサート シリーズ“これが聴きたかった！”第1回 「ドイツリートで歌う、義太夫で語る“魔王”」開催 松本智理事長就任 |
| 2018 | 論文・作文募集 第50回記念表彰式開催 第1回財団主催音楽鑑賞講座「鍵盤楽器の音楽とその魅力を知ろう！」開催 電子書籍「聴いて発見！クラシック音楽のひみつ①」発行 |
所在地
財団所在地
〒157-0076 東京都世田谷区岡本2-32-15 松本記念音楽迎賓館
TEL： 03-5717-6885
FAX： 03-3707-3751
評議員・役員
| 評議員（非常勤） | 池田 彰孝 | SMK株式会社 最高顧問 |
|---|---|---|
| 角山 一俊 | 弁護士、ニューヨーク州弁護士 | |
| 加藤 浩子 | 音楽評論家 | |
| 菊本 和仁 | 全日本音楽教育研究会 事務局長 | |
| 喜多村 豊 | 一般社団法人公開経営指導協会 理事長 | |
| 小谷 進 | 元パイオニア株式会社 代表取締役社長 | |
| 田邊 稔 | 公益財団法人日本フィルハーモニー交響楽団 名誉顧問 | |
| 樋口 隆一 | 音楽学者、指揮者、明治学院大学名誉教授 | |
| 福井 直敬 | 学校法人武蔵野音楽学園 理事長 | |
| 松本 美恵 | 元理事長 松本誠也夫人 | |
| 簗瀬 進 | 昭和音楽大学 顧問・名誉教授 |
| 理事長(代表理事) | 松本 智 | 非常勤 | パイオニア株式会社 名誉顧問 |
|---|---|---|---|
| 副理事長(代表理事) | 矢原 史朗 | 非常勤 | パイオニア株式会社 代表取締役兼社長執行役員 |
| 常務理事(業務執行理事) | 辻村 哲夫 | 非常勤 | 元文部省初等中等教育局 局長 |
| 渡邊 學而 | 非常勤 | 音楽評論家 | |
| 理事 | 奥田 佳道 | 非常勤 | 音楽評論家 |
| 加藤 徹也 | 非常勤 | 武蔵野音楽大学 教授、元文部科学省 主任教科書調査官 | |
| 川池 聰 | 非常勤 | 元日本女子大学 講師 | |
| 藤沢 章彦 | 非常勤 | 元国立音楽大学 教授 | |
| 村沢 裕子 | 非常勤 | アルモニア・ムジカ代表、ピアニスト | |
| 横田 堯 | 常勤 | 元公益財団法人音楽鑑賞振興財団 事務局長 |
| 監事 | 下田 幹雄 | 非常勤 | 日本情報産業株式会社 取締役 財務・経理担当 |
|---|
定款および諸規定
事業計画
事業報告
- 令和5年度事業報告書 (PDF 408KB)
- 令和5年度収支決算書 (PDF 360KB)
- 令和4年度事業報告書 (PDF 458KB)
- 令和4年度収支決算書 (PDF 559KB)
- 令和3年度事業報告書 (PDF 324KB)
- 令和3年度収支決算書 (PDF 432KB)
- 令和2年度事業報告書 (PDF 449KB)
- 令和2年度収支決算書 (PDF 327KB)
- 令和元年度事業報告書 (PDF 437KB)
- 令和元年度収支決算書 (PDF 346KB)
- 平成30年度事業報告書 (PDF 419KB)
- 平成30年度収支決算書 (PDF 436KB)
- 平成29年度事業報告書 (PDF 544KB)
- 平成29年度収支決算書 (PDF 436KB)
- 平成28年度事業報告書 (PDF 516KB)
- 平成28年度収支決算書 (PDF 370KB)
- 平成27年度事業報告書 (PDF 502KB)
- 平成27年度収支決算書 (PDF 403KB)
- 平成26年度事業報告書 (PDF 482KB)
- 平成26年度収支決算書 (PDF 417KB)
- 平成25年度事業報告 (PDF 332KB)
- 平成25年度決算書 (PDF 241KB)
- 平成24年度事業報告 (PDF 269KB)
- 平成24年度決算書 (PDF 212KB)
- 平成23年度事業報告 (PDF 707KB)
- 平成23年度決算書 (PDF 1128KB)
- 平成22年度事業報告 (PDF 455KB)
- 平成22年度収支計算書(PDF 111KB)
- 平成21年度事業報告 (PDF 1456KB)
- 平成21年度収支計算書 (PDF 109KB)
- 平成20年度事業報告 (PDF 402KB)
- 平成20年度収支計算書 (PDF 46KB)
- 平成19年度事業報告 (PDF 462KB)
- 平成19年度収支計算書 (PDF 42KB)
- 平成18年度事業報告 (PDF 272KB)
- 平成18年度収支計算書 (PDF 62KB)
- 平成17年度事業報告 (PDF 200KB)
- 平成17年度収支計算書 (PDF 62KB)
- 平成16年度事業報告 (PDF 32KB)
- 平成16年度収支計算書 (PDF 51KB)
「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について（公表）
平成21年04月21日
（財団法人音楽鑑賞教育振興会）
ホームページをご覧いただいている皆様へ
当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律（平成19年法律第108号。以下「改正法」という。）による改正後の国家公務員法（昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。）第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法（平成11年法律第103号。以下「改正独法通則法」という。）第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令（平成20年政令第389号。以下「退職管理政令」という。）第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令（平成20年政令第390号。以下「役員政令」という。）第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第83号）第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第84号）第8条及び附則第3条の諸規定（以下「密接関係法令」という。）に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に【該当しない】ので、その旨公表いたします。
[本件連絡先]
電話： 03－5717－6885（直通）
FAX ： 03－3707-3751